現代の企業?社会において
解決策を提案できる
高度の専門職業人へ

大学院経済学研究科では、経済学専攻と経営学専攻の2つの専攻を設定しています。経済学と経営学に関する高度の専門知識と実践的応用能力を身につけ、企業において戦略的業務を担う中核人材、公共機関やシンクタンクの政策プランナー、公認会計士?税理士など会計専門職をはじめとする、高度の専門的職業人を養成します。

教育特色

3つの履修モデルで2年後を見据えた体系的な研究を促進

経済学専攻

  • 民間企業の戦略的業務担当者
  • 民間シンクタンク、公共機関、NPO法人等の政策プランナー
  • 企業の経営者

経営学専攻

  • 経営管理者養成
  • 経営情報専門家養成
  • 職業会計人養成

フィールドワークやリサーチを通して問題解決能力を養成

経済学専攻では、企業経営者?NPO法人の職員?地域の行政機関職員などの実務家の講演及びディスカッションや、経済的諸問題に直接触れるフィールドワークなどを実施します。また経営学専攻では、企業経営者?コンサルタント?会計専門職などの実務家を招聘し、企業が直面している課題に触れ理解する機会を提供。さらに統計処理ソフトを活用した実習を行い、データ分析能力を高めます。

充実した教授陣による指導（複数教員指導体制）で、
理論と実践の両面からアプローチ

実務経験豊かな教授を含め、各方面の専門家を擁し、充実した研究指導体制を整備しています。主指導教員1名、副指導教員1名の「複数教員指導体制」により、多角的な視点で研究指導を行います。また、理論と実践の両面からアプローチすることを通じて、実践力を養成します。

経済学専攻

  • 履修モデル 01

    民間企業の戦略的業務担当者

    国際的な金融取引や国際経済関連の知識を修得するとともに、適切な戦略策定を行う上で重要な生産ネットワーク及び企業の戦略策定についての理解を深めます。

  • 履修モデル 02

    民間シンクタンク、公共機関、NPO法人等の政策プランナー

    財政政策に関する知識に加え、地域経済の現状について理解するとともに、広く国際経済も含めた経済政策の策定?施行や効果についての理解を深めます。

  • 履修モデル 03

    企業の経営者

    アジアを中心とする新興経済発展諸国の情勢に関する知識に加え、中小企業への支援政策や企業が直面する雇用の問題についての理解を深めます。

カリキュラム

経済学研究の理論と方法

経済学研究の理論と方法

経済学の基礎理論及び研究方法を修得する。「経済学研究の理論と方法」

専門科目
経済理論科目群

ミクロ経済学特論Ⅰ?Ⅱ

マクロ経済学特論Ⅰ?Ⅱ

経済史特論

経済統計学特論

計量経済学特論 Ⅰ?Ⅱ?Ⅲ

応用経済学科目群

国際経済関連
領域科目群

国際経済特論

比較経済体制特論

アジア経済特論

経済政策特論

金融特論

環境経済特論

外国文献研究

地域経済関連
領域科目群

地域経済特論

地域産業特論

中小企業特論

労働経済学特論

財政学特論

地方財政特論

産業組織特論

経済学の分析方法を修得するための「経済理論科目群」、社会経済情勢の変化を分析し、民間企業や行政機関等において的確な判断を行う上で必要な学識を涵養するための「応用経済学科目群」を配置。

関連科目

民法特論

国際政治学特論

現代社会における経済的諸問題を法制度の枠組みから捉えるとともに、経済活動に連動する国際政治の動向を把握するための科目群。

研究指導科目

研究指導 Ⅰ?Ⅱ

「研究基礎科目」、「専門科目」、「関連科目」で修得した分析方法や高度な専門知識を駆使して、学生一人ひとりが自らの問題意識に即して研究課題を設定し、修士論文として研究成果をまとめるための科目群。

修了要件

【必要単位】下記20単位を含む30単位以上

  • ミクロ経済学特論Ⅰ
  • マクロ経済学特論Ⅰ
  • 計量経済学特論Ⅰ
  • 研究指導Ⅰ
  • ミクロ経済学特論Ⅱ
  • マクロ経済学特論Ⅱ
  • 計量経済学特論Ⅱ
  • 研究指導Ⅱ

必要単位を修得し、かつ修士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格すること。

経営学専攻

  • 履修モデル 01

    経営管理者養成

    経営管理領域を中心として、企業における経営を担う中核人材、経営者、事業承継者に求められる専門知識を学修します。

  • 履修モデル 02

    経営情報専門家養成

    経営情報領域を中心として、企業や公共機関においてデータ活用?分析に基づく戦略的意思決定を支援する経営情報の専門家に求められる専門知識を学修します。

  • 履修モデル 03

    職業会計人養成

    会計領域を中心として、企業等の財務?経理の中核人材、会計専門職に求められる専門知識を学修します。
    ※税理士試験会計学科目免除申請対応。詳しくは国税庁ホームページ税理士試験情報をご覧ください。

カリキュラム

研究基礎科目

経済学研究の理論と方法

「経営管理」、「経営情報」、「会計」の各科目領域に関する基礎理論及び研究方法を修得する。
「経営学研究の理論と方法」

専門科目
経営管理科目領域

経営管理特論Ⅰ?Ⅱ

経営組織特論

経営戦略特論

人的資源管理特論

国際経営特論

企業論特論

マーケティング特論

経営情報科目領域

経営情報特論Ⅰ?Ⅱ

情報管理特論

情報処理特論

マネジメントサイエンス特論

マーケティングリサーチ特論

ビジネス統計特論

地域経済関連領域科目群

財務会計特論Ⅰ?Ⅱ

管理会計特論

税務会計特論

コーポレートファイナンス特論

経営分析特論

経営学に関する理論的、実証的及び歴史的アプローチの修得を図るとともに、経営学に関する深い専門知識と高度の実践的応用能力を向上させるための科目群です。幅広い経営学研究の領域に対応できるよう、「経営管理」「経営情報」「会計」という3つの科目領域を設けます。

関連科目

外国文献研究

商法特論

関連する分野の基礎的素養を涵養するために、企業経営にとって関連が深い商法に関して理解するとともに、研究にとって重要な英語運用能力を向上させるための科目群。

研究指導科目

研究指導 Ⅰ?Ⅱ

「研究基礎科目」、「専門科目」、「関連科目」で修得した分析方法や専門知識を駆使して、学生各自が自らの問題意識に即して研究課題を設定し、修士論文として研究成果をまとめるための科目群。

修了要件

【必要単位】下記20単位を含む30単位以上

2科目4単位
  • 経営管理特論Ⅰ
  • 経営管理特論Ⅱ
4科目8単位
  • 専門科目の選択領域から
    （「経営管理特論Ⅰ」、「経営管理特論Ⅱ」を除く）
2科目8単位
  • 研究指導Ⅰ
  • 研究指導Ⅱ

必要単位を修得し、かつ修士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格すること。
研究指導教員が教育研究上必要と認める場合には、経営学専攻に開設されている科目を履修し、修了要件の単位に充当することができる。

過去の修士論文